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構造

Structure

  • コンクリート強度

    コンクリート強度

    設計基準圧縮強度27N/m㎡~60N/m㎡の高い強度を持つコンクリートを使用しています。

  • ダブル配筋

    ダブル配筋

    主要な壁には縦横に組んだ鉄筋を二重に配したダブル配筋を採用。(一部除く)

  • 閉鎖型フープ

    閉鎖型フープ

    構造計算に基づいて、柱には主筋とコンクリートを強固に拘束する閉鎖型フープを配しています。

  • 戸境壁

    戸境壁

    ■乾式耐火遮音システム
    住戸間の境壁には石膏ボードと軽量鉄骨下地の組み合わせにより高い耐火・遮音性能を備えたスタッド構造を採用しました。

  • かぶり厚

    かぶり厚

    鉄筋を保護する意味でも重要なかぶり厚※についても、建築基準法で定める数値をクリア。アルカリ性のコンクリートが、酸化しやすい鉄筋を守ります。
    ※【かぶり厚】鉄筋からコンクリート外側までの距離。

  • 断熱仕様の外壁

    断熱仕様の外壁

    外壁に面する内壁に、発泡ウレタンフォーム断熱材を吹きつけることにより、外気温との差による室内の結露防止に配慮しています。

  • 二重床工法・二重天井

    二重床工法・二重天井

    スラブの厚さを約180mmとし、遮音性に優れた置床システムを採用。スラブ面と床面の間には、防振ゴムを配し、スプーンや食器等の落下音(軽量床衝撃音)が階下へ漏れるのを軽減します。
    また、二重天井とすることで、将来のリフォームやメンテナンスへの対応に配慮しています

  • 構造スリット

    構造スリット

    RC壁(非耐力壁)が地震時における柱、梁(主要構造部)などの地震力の伝達に悪影響を及ぼす事のないよう、構造計算にもとづき非耐力壁と主要構造部との間には構造スリット材を設けています。

  • 冬暖かく夏涼しいを目指した断熱構造

    冬暖かく夏涼しいを目指した断熱構造

    屋上や壁、下階が共用部となる最下階住戸の床裏などには断熱材を入れ、建物全体を包み込むように断熱対策が施されています。
    これにより、夏の冷房効率、冬の暖房効率を高めます。

  • 地盤調査を反映した基礎構造

    地盤調査を反映した基礎構造

    ○地盤:地震に強い建物づくりには、強固な地層を支持地盤とする事が重要です。
    本物件では地下約32.5m以深のN値50以上の支持層を建物を支える支持地盤としています。
    ○基礎構造:直杭8本を支持層まで打込む事でしっかりと建物を定着させています。

    当マンションでは、地盤の許容支持力を正確に割り出すために、事前に敷地調査と、標準貫入試験などの地盤調査を実施しています。

太陽光発電システム導入

Solar Power
  • 太陽光発電のしくみ

    太陽電池を使って発電した電気はパワーコンディショナーという変換機器によって住環境で使用できる電力に変換され建物に供給されます。
    今回、「コンシェリア新橋MASTER'S VILLA」では太陽光発電システムによって供給された電力をエントランスや共用廊下等、共用部の電灯の一部に充当。管理組合の経済的負担を軽減します。

    太陽光発電のしくみ

  • マンションの屋上を有効活用

    マンションの屋上を有効活用すると同時に建物への負担も軽減します

    ●パネル下部の防水層保護
    パネル自体が屋上の防水層を紫外線から保護。防水層の寿命も延びると見込まれます。
    ●断熱効果
    直接的な日光をパネルおよび架台が受け止めるため、屋上直下階に対する断熱効果を発揮します。

  • 太陽光発電システムとは

    太陽光発電システムは、屋上に設置した太陽電池モジュールを使い、太陽のエネルギーで発電するシステムです。
    太陽光だけを利用するため石油等のCO2を排出する化石燃料を使わないクリーンなエネルギーとして国からも推奨されています。

住宅性能評価書

  • 設計性能評価

    設計性能評価

    建物が建つ前の設計図書の段階での評価(取得済)

  • 建設性能評価

    建設性能評価

    施工プロセス並びに完成段階の検査を経た評価(取得済)

住宅瑕疵担保責任保険

  • 当社の住宅は消費者を

    当社の住宅は消費者を保護する住宅瑕疵担保履行法に対応した保険付き住宅です

    住宅瑕疵担保履行法/住宅の中でも特に重要な部分である、構造耐力上主要な部分および雨水の浸入を防止する部分で瑕疵が発生した時に修補費用の一定割合がJIOから売主等(事業者)に支払われます。当該瑕疵が発生した時に売主等が倒産等の場合、直接JIOへ保険金の請求ができます。